サウナを福利厚生に。法人契約の活用方法と経営メリットとは？

2025.7.19

近年、「健康経営」や「ウェルビーイング経営」が注目を集める中で、サウナを福利厚生として導入する企業が増えています。
特に法人契約によるサウナの活用は、従業員満足度の向上だけでなく、採用力強化・離職防止・節税効果など、経営者にとっても多くのメリットがあります。

本記事では、サウナを法人契約で導入する具体的な方法から、導入によって得られる効果までを、経営目線で解説します。

サウナを法人契約で福利厚生にする4つの方法

最も導入しやすいのが、従業員が個別に利用したサウナの料金を会社が一部補助する方式です。
法人契約が不要なケースもあり、従業員の自由度が高いため好評です。福利厚生費として経理処理が可能な場合もあります。

一部のサウナ施設では、法人向け割引プランや回数券の販売を行っています。定期的に通う社員がいる場合は、コスト面でも有利です。

社内にサウナ室を新設する企業も増えてきました。初期費用はかかるものの、移動時間ゼロ・業務時間中の活用・社内交流促進といった効果が期待できます。

移動式の「サウナカー」は、イベントや社員旅行、オフサイトミーティングなどに最適です。
導入費は200〜300万円程度と比較的安価で、敷地の制約がある企業にも導入しやすいのが特長です。

サウナは、疲労回復・自律神経の調整・睡眠の質向上といった科学的に裏付けられた健康効果があります。継続的な利用により、欠勤率の低下・集中力の向上が期待できます。

サウナは、年齢や部署を超えたコミュニケーションを生む場にもなります。
施設によっては会話禁止もあるため、事前・事後の「ととのい時間」を交流の場として活用するのが良いでしょう。

福利厚生にサウナを導入している会社は、若年層を中心に高い関心を集めます。
「社員の健康を重視している企業」という好印象にもつながります。

東京都内のあるスタートアップ企業では、業務のリフレッシュとチームビルディングを目的に、期間限定でサウナカーを導入。オフサイトミーティングで社員がサウナに入り、ミーティング後の「ととのい時間」にざっくばらんな対話を行うことで、プロジェクトの成功率が向上したといいます。

サウナ利用はストレスホルモン（コルチゾール）の低下や、うつ症状の緩和にも効果があるとされ、産業医や産業保健師からの導入提案が進む例もあります。

経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定」において、健康維持の具体的施策としてサウナ活用を盛り込む企業も増加。
福利厚生の質を可視化できる手段としても注目されています。

従来型の福利厚生（飲み会手当・社員旅行・スポーツジム補助など）に比べて、サウナは「少額・高効果・高満足度」が期待できる施策です。

法人契約や利用補助にかかる費用は、一定の条件を満たせば福利厚生費（損金）として計上可能です。
税務処理の可否は、顧問税理士等との事前確認をおすすめします。

サウナの福利厚生導入は、従業員満足度の向上にとどまらず、採用・定着・生産性・ブランディング・節税と、多方面にプラスの影響を与える投資です。
健康経営を実現する一手として、サウナの法人導入をぜひご検討してみてはいかがでしょうか。